【プロ野球12球団本拠地】球場は誰のもの？所有者・運営者・命名権をまとめて解説

 

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プロ野球12球団の親会社を一覧で解説｜業種・特徴・経営戦略まで徹底比較プロ野球12球団の親会社について、各球団がどの企業グループに属しているのかを一覧形式で分かりやすく解説します。親会社の業種や特徴、球団運営との関係性にも触れ、なぜその企業が球団を保有しているのかが理解できる内容です。プロ野球の仕組みを知りたい人に向けた解説記事です。...

プロ野球 球場 所有者 命名権 ネーミングライツ12球場一覧

プロ野球12球団の本拠地について、所有者・運営者・命名権を一覧で確認しましょう。

球場名に企業名が入っていても、その企業が球場そのものを所有しているとは限りません。

 

球場の所有者とネーミングライツのポイント

プロ野球球場は、「誰が持っているか」と「誰が名前を付けているか」を分けて考えるのがポイントです。

ネーミングライツは球場の所有権とは別で、名前を付けても球場そのものが命名権企業の持ち物になるわけではありません。

また、命名権には契約期間と契約料があり、スポンサーが変われば球場名が変更されることもあります。

プロ野球の本拠地では、年間数億円規模のネーミングライツ契約になる例もあります。

セ・リーグ6球場の所有者と命名権

セ・リーグ6球団の本拠地について、所有者・運営・命名権をまとめて見ていきましょう。

1. 東京ドーム
2. 阪神甲子園球場
3. 横浜スタジアム
4. マツダスタジアム
5. 神宮球場
6. バンテリンドーム

①東京ドーム

• 使用球団：読売ジャイアンツ
• 所有・運営：株式会社東京ドーム
• ネーミングライツ：なし

東京ドームは巨人の本拠地ですが、読売ジャイアンツが球場そのものを所有しているわけではありません。

株式会社東京ドームが施設を保有・運営しており、「東京ドーム」という名称自体が長年ブランドとして定着しています。

②阪神甲子園球場

• 使用球団：阪神タイガース
• 所有・運営：阪神電気鉄道
• ネーミングライツ：なし

阪神甲子園球場は阪神電気鉄道が所有する球場で、春・夏の高校野球でも全国的に知られています。

球場全体への一般的な企業ネーミングライツは導入されておらず、「甲子園」という名称そのものが大きなブランドになっています。

③横浜スタジアム

• 使用球団：横浜DeNAベイスターズ
• 所有者：横浜市
• 運営：株式会社横浜スタジアム
• ネーミングライツ：なし

横浜スタジアムは横浜市側が所有する施設で、株式会社横浜スタジアムが運営に関わっています。

球団とスタジアム運営会社の結びつきは強いものの、球場全体に企業名を付ける一般的なネーミングライツはありません。

④マツダスタジアム

• 使用球団：広島東洋カープ
• 所有者：広島市
• 運営：広島東洋カープ
• 命名権：マツダ
• 命名権料：年額2億2,000万円（税別）
• 契約期間：2024年4月～2029年3月

「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」という名称ですが、球場そのものは広島市所有です。

マツダが取得しているのはネーミングライツで、現在の契約額は年額2億2,000万円となっています。

⑤神宮球場

• 使用球団：東京ヤクルトスワローズ
• 所有・管理：明治神宮
• ネーミングライツ：なし

明治神宮野球場はヤクルトの本拠地ですが、ヤクルト球団所有ではありません。

長い歴史を持つ「神宮球場」という名称が定着しており、球場全体への一般的な企業ネーミングライツは導入されていません。

⑥バンテリンドーム

• 使用球団：中日ドラゴンズ
• 所有・運営：株式会社ナゴヤドーム
• 命名権：興和
• 命名権料：公表金額を確認できず

もともとの「ナゴヤドーム」に、興和のブランド「バンテリン」がネーミングライツによって付けられています。

興和が球場を所有しているわけではなく、命名権パートナーという立場です。

パ・リーグ6球場の所有者と命名権

パ・リーグでは、自治体所有型から球団側による所有・運営型まで、さらに違いが分かりやすく表れています。

1. エスコンフィールド
2. 楽天モバイル 最強パーク宮城
3. ZOZOマリンスタジアム
4. ベルーナドーム
5. 京セラドーム大阪
6. みずほPayPayドーム福岡

①エスコンフィールド

• 使用球団：北海道日本ハムファイターズ
• 所有・運営：ファイターズ スポーツ＆エンターテイメント
• 命名権：エスコン
• 契約期間：2020年1月から10年以上
• 命名権料：具体的金額は公式には明示されていない

エスコンフィールドHOKKAIDOは、球団側の事業会社が所有・運営する珍しいタイプの球場です。

エスコンは球場所有者ではなく命名権企業で、契約発表時には国内最高額のネーミングライツ契約と説明されています。

②楽天モバイル 最強パーク宮城

• 使用球団：東北楽天ゴールデンイーグルス
• 所有者：宮城県
• 運営：楽天野球団
• 命名権：楽天グループ
• 命名権料：年2億100万円（税別）
• 契約期間：2026年1月～2028年12月

名前にも球団にも「楽天」が入っていますが、球場自体は宮城県所有です。

ネーミングライツ料は年間2億100万円で、2026年から「楽天モバイル 最強パーク宮城」という愛称になっています。

③ZOZOマリンスタジアム

• 使用球団：千葉ロッテマリーンズ
• 所有者：千葉市
• 運営：千葉ロッテマリーンズ
• 命名権：ZOZO
• 命名権料：年額4億円（税別）
• 契約期間：2026年12月～2033年11月

ZOZOマリンスタジアムは千葉市所有の球場で、ZOZOは命名権を取得しています。

2026年12月からの新契約は7年間で、命名権料は年額4億円です。

④ベルーナドーム

• 使用球団：埼玉西武ライオンズ
• 球場：西武グループ系
• 命名権：ベルーナ
• 命名権料：公表金額を確認できず

もともとの西武ドームに、ベルーナが施設命名権スポンサーとして名称を付けています。

ベルーナが球場やライオンズを所有しているわけではありません。

⑤京セラドーム大阪

• 使用球団：オリックス・バファローズ
• 所有・運営：株式会社大阪シティドーム
• 命名権：京セラ
• 命名権料：公表金額を確認できず

もともとの「大阪ドーム」に京セラの名称が付けられています。

長年「京セラドーム大阪」の名称が使われているため、ネーミングライツ名そのものが球場ブランドとして定着した例ですね。

⑥みずほPayPayドーム福岡

• 使用球団：福岡ソフトバンクホークス
• 運営：福岡ソフトバンクホークス
• 命名権：みずほFG・PayPay
• 命名権料：公表金額を確認できず

2024年からは、みずほフィナンシャルグループとPayPayによるプロ野球一軍本拠地では国内初の連名ネーミングライツとなっています。

「福岡ドーム」という施設に2社の名称が付く、ほかの球場とは少し違ったケースです。

まとめ

• 本拠地球場だからといって球団所有とは限らない
• 所有者・運営者・使用球団・命名権企業は別の場合がある
• 企業名が付いていても、その企業が球場を所有しているとは限らない
• 命名権料は公表例では年間数億円規模になる球場もある

 

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